みなさんは、住宅を購入する際に、何を決め手としますか？
ある賃貸住宅に関するアンケート結果によると、（http://www.mizm.jp/enquete/kekka2.html）購入の際に重視する項目は、「間取り(83%)」「価格(77%)」「地域・沿線(71%)」「職場までの時間(42%)」「周辺環境(41%)」、、「セキュリティ(7%)」、と続いています。日々、省エネルギー住宅のことを考えている私としては、「省エネルギー性なんて気にしないのね」と、少々寂しい気がしました。
しかし、考えようによっては、住宅雑誌や不動産情報には、省エネルギー性に関する情報が全く載っていないので、消費者も気にすることができないのが現状なのではないか、と思い当たりました。もし、この住宅の１年間の消費エネルギー量は○○ｋWｈ、こっちの住宅だと△△ｋWｈ、と比べることができたら、「この住宅の方が家賃は高いけど光熱費が安そうだ」と考えることができます。車の燃費を比べるのと同じようなことができれば、購入後に「やたらと光熱費が高い」といった不満を持つこともなくなるでしょう。
そんなことがヨーロッパでは、2006年1月から可能になるのです。というのも、2003年に発令されたEU法で、「EU加盟国は2006年1月4日から、建物を新築する際や賃貸を行う場合にはエネルギーパスを掲示すること」が定められたからです。日本では住宅に関して省エネルギーの”指針”や”任意の性能表示制度”はあっても、強制力がないことを考えると、なんとも大胆な法律ではありますが、消費者にとっては大変ありがたいことです。
エネルギーパスでは、建物の性能と暖冷房や給湯の設備を考慮して、住宅の燃費、つまり「1年間にどれだけのエネルギーが必要か」ということが示されます。しかしEU加盟国には寒冷地のノルウェーもあれば温暖地のイタリアも含まれるため、計算方法などは各国の実情に合ったものがそれぞれ開発されました。
ドイツでは、住宅に関しては冷房エネルギーは考慮されません。実際、この１，２年で扇風機がちらほら売られるようになった程度です。我が家にも冷房器具はありません。しかしビルなどの冷房が必要な建物については、冷房や、室内照明が冷房負荷に与える影響も考慮されます。
住宅について話をすすめると、「断熱や気密性などの建物の性能」と「給湯や暖房の設備」の両方が考慮されます。日本では建物自体の性能を評価する計算方法はありますが、設備も含めてその建物の省エネルギー性を評価する方法は、あるのかないのか、見たことがありません。
また、このエネルギーパスは、下の図のように一般の消費者にとって分かりやすく作られています。つまり、専門知識がなくても、「直感的に分かりやすい」のです。このために消費者は断熱の厚さや機器の効率などの細かいことを考えなくても、簡単に複数の家を比較できます。このカラーバーの上の大きな矢印はその建物の“燃費”であり、下の複数の矢印は、融資が受けられる省エネルギー住宅の燃費や、新築住宅が満たすべき燃費（条例で定められている）、エネルギーが多く必要な、古い建物の燃費などが記されています。
実は、このエネルギーパスを作成するにあたり、研究所の同僚が計算方法や計算プログラムの開発など、時には活き活きと、時にはイライラしながら議論を重ねて必死で働いていたのですが、そんなことはみじんも感じさせない、親しみやすく分かりやすいものとなっています。
▲図：エネルギーパスの一例。出展：Deutsche Energieagentur GmbH （dena：ドイツエネルギー機構）
