代表堀内の主張「最初に良い建物をつくること」

「最初に良い建物をつくること」～地球環境に貢献する外断熱建築

「最初に良い建物をつくること」の意味は、「消費者が建物に必要な性能を勉強し、材料と工法を吟味し、良い設計者＝業者を選択し、必要十分な費用をかけて建築する」ことです。

いま、「長く使える良い建物をつくること」は、間もなく到来する高齢化社会において身体的、経済的に弱者の立場を強いられる国民にとっては救済の手段となり、行政にとっては増え続けるエネルギー消費に歯止めをかけ、国際的な公約であるＣＯ_２削減に繋がるものです。

▲スウェーデン無暖房住宅2005年4月

１９９８年８月にフィンランド・スウェーデン・ドイツを訪ね、外断熱建築の実際とその理論的な背景である建築物理を知り、その後８回にわたり大学、研究所、行政機関等を訪ね理論と実際について調査研究を重ねてきました。スウェーデンやドイツなどの国々を訪問し、大学や研究機関、実践家、建設関係者との対話を通じてたどり着いた答えは、これからは「長く使える良い建物をつくること」が重要である。そのために、「建築関係者は、良い材料を選び、しっかりした施工を行うこと」、「消費者は、最初の投資費用が増えても孫や次の世代に引き継ぐ建物を求めること」でした。

また、１９９８年８月に訪れたフィンランド国立技術研究所において、「いま地球環境に必要なことは、建物を厚い断熱材で連続して覆う（外断熱）ことと、高性能な窓、そして高性能な熱交換換気装置を備えること。」と説明を受けました。

２００４年６月に来日した、フラウンホーファー建築物理研究所（IBP）のクラウス・ゼドルバウアー所長は、建物の省エネルギーは、断熱性および気密性を高めることによって実現されるが、それは同時に、壁や屋根の躯体部分の湿度が上昇し、室内側の表面や断熱層と躯体の境界にカビが発生する危険性につながる。従って、その対策としては、建築物理計算に裏づけられた外断熱が有効であると講演で述べられた。

２００５年２月、スウェーデンから来日した『無暖房住宅』のハンス・エーク氏は、「厚い断熱と高性能な窓、そして高性能な熱交換換気の採用」により、「建物から出るエネルギーのロスを防ぐ」ことで、「福祉や生活の質を落とす事なく」、化石燃料や原子力に一切頼ることのない社会が実現できると講演で述べられた。

一方我が国では、２月１６日に京都議定書が発効したことを受け、３月１５日の閣議において「エネルギーの使用の合理化に関する法律の一部を改正する法律」を決め（平成１８年４月１日より施行）、「住宅・建築分野でのエネルギー消費を削減」を目標に、２，０００㎡以上の建物（マンションや公住）における外壁及び窓の断熱化を義務付けた。

しかし、『外断熱』については、省エネ性能や耐久性能の優位性を認めているが、推奨しようとしていない。その理由として、「コストが１～２割高い、従って選択するのは消費者である。」としている。

建築分野でのCO２の削減に取り組むのであれば、「選択するのは消費者」と責任転嫁をするのではなく、積極的に省エネ・高耐久建築である『外断熱』の普及を推進すべきであり、『外断熱』の情報を国民に知らせる義務があると考えます。

また、『外断熱』は、結露やカビの発生を抑えることや部屋の温度差によるヒートショックをつくらないことから健康面からもその普及が求められています。

多くの国民が『外断熱』の価値（または内断熱の問題点）を知らずに、内断熱の建物を購入、建設しているが、あとで「外断熱がそんなに良いなんて知らなかった。損をした」と考えたとき、誰がその責任を取るのでしょうか。

コンクリート建築における内断熱から外断熱への転換は、断熱工法の内から外への転換に止まることなく、高性能な開口部（窓・ドア）、高性能な換気システム、低エクセルギー冷暖房システムの一般化、さらに居住床面積・容積の拡充など日本の住環境の向上に繋がります。

しかし、正確な情報や知識を持たず、コスト優先、デザイン優先で建てられた中途半端な「外断熱建物」は、外断熱がもつ本来の性能を発揮できないばかりか、省エネルギー基準の強化に対応できません。 いますぐ、内断熱から外断熱へ転換することが求められています。

私たちは、１００年先を考えた外断熱の建物の設計・施工を提案してまいります。

＊この文章でいう外断熱とは、コンクリート建築の外断熱である